『ほんとうの日本経済』が発売たちまち5万部突破と話題になっている坂本貴志氏によるベストセラー『ほんとうの定年後』では、多数の統計データや事例から知られざる「定年後の実態」を明らかにしている。

「一口に年内入試と言っても、その実態は大きく二極化しています。早慶をはじめ上位の私大は、指定校推薦と系列校からの内部進学で4割近くの学生を集めていて、少ない総合型選抜の枠に多数が殺到する。それに対して人気がない下位の大学の場合、総合型選抜と銘打ってい ...

『ほんとうの日本経済』が発売たちまち5万部突破と話題になっている坂本貴志氏によるベストセラー『ほんとうの定年後』では、多数の統計データや事例から知られざる「定年後の実態」を明らかにしている。

30歳のユリコは3歳と5歳の子どもたちを育てながら、パートに出たいと夫に相談。だが夫の反応はイマイチで、ふたりの子どもは不安がって泣いた。「こんなにも誰かに必要とされるなんてこと、人生になかった」そう思い直して働くのをあきらめた。それから10年、子ど ...

定年後の家計に目を移していくと、仕事から引退した世帯の65歳から69歳までの収入額は、合計でおよそ月25万円となる。その内訳は、社会保障給付（主に公的年金給）が月19.9万円、民間の保険や確定拠出年金などを含む保険金が月2.7万円、そのほかの収入が月 ...

結果として、スポーツ系であれ文化系であれ、「放課後」の体験の機会を一つ以上得ている割合は、世帯年収600万円以上の家庭であれば7割を超えているのに対し、300万円未満の家庭では半数に満たない。

年収は300万円以下、本当に稼ぐべきは月10万円、50代で仕事の意義を見失う、60代管理職はごく少数、70歳男性の就業率は45%――。

トランプ大統領の関税戦争が始まった。2月1日、トランプは、カナダとメキシコからの輸入品に対して25％の関税、中国に対して10％の追加関税を課す大統領令に署名した。4日から発動する。

都道府県別に内訳を見ると、名古屋に最も多く引っ越して来ている県は、鉄道や高速道路などで往来が便利な岐阜県で、1524人の転入超過である。岐阜県と同じく名古屋圏を構成する三重県が1160人、静岡県も611人、長野県184人が続く。

「面接で職場見学を要望してみる」「キーパーソンを見つける」「社内を歩き回り、たまり場を把握して同僚を観察」「映画、小説、アニメなどを参考に、職場にハマりそうなキャラを演じる」…。発達障害の自助会で多くの当事者の経験に耳を傾けてきた著者2人が考える「職 ...

発売即重版が決まった話題のサイエンスミステリー『 睡眠の起源 』では、「脳をもたない生物ヒドラも眠る」という新発見、さらには自身の経験と睡眠の生物学史を交えながら「睡眠と意識の謎」に迫っている。